| ■会社案内■ |
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| 企業理念 |
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| 科学の世界はインターネットの普及と物流システムの発展により、情報及び商品がスムーズに流れるようになったと言えます。その反面、科学商品の輸出入には、徹底した仕様の整合性の確認が不可欠であり、輸出入の際に様々な規制を受けている商品が多いことも事実です。 弊杜のポリシーは、より精密な「受注生産」です。商社なのに受注生産とは不思議に思われるかも知れません。しかし、科学の分野においてより高品質な商品を輸入するためには、より詳細な仕様の確認とより高度な貿易手続きが不可欠となります。その手続きの連続は、お客様の求める仕様に合わせて商品を生産していることと同様であると考えています。 すなわち、弊杜は商品を輸出入しているというより、徹底した商品の仕様確認とスムーズかつ合法的な輸出入手続きを提供させて頂いていると言えます。 |
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| 会社概要 |
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| 名 称 |
株式会社 ゼネラルサイエンスコーポレーション(GSC) GENERAL SCIENCE CORPORATION |
| 所 在 地 | 〒107-0052 東京都港区赤坂3-11-14 赤坂ベルゴビル802 (東京メトロ丸ノ内線赤坂見附駅より徒歩5分) |
| TEL | 03-3583-0731 |
| FAX | 03-3584-6247 |
| E−MAIL | gsc@shibayama.co.jp |
| URL | http://www.shibayama.co.jp/jgs/index.html |
| 代 表 取 締 役 | 柴山 三重子 柴山 幸雄 |
| 設 立 | 昭和52年7月 |
| 事 業 内 容 | 1. 分析用標準試料の情報の輸出入と国内販売 2. 医学・歯学用の解剖学標本及び模型等の商品や情報の輸出入と国内販売 3. 化石・化石人類・動物・隕石・恐竜グッズ等の商品や情報の輸出入と国内販売 4. お客様が必要とされる商品や情報の輸出入と国内販売 5. ワシントン条約・毒物・劇物等の輸入許可手続きを伴う手続き代行やアドバイス |
| 取 扱 い 品 目 | 化学の分野: 標準物質(分析・品質管理・行程管理・試験用)・残留農薬標準物質 ・書籍等資料 医学・歯学・生物学の分野: 解剖学用模型・骨格模型及び標本 自然史の分野: 展示用標本及び模型(恐竜骨格・化石・限石・その他)・プラネタリウム用特殊効果 プロジェクター・フィルム・ソフトウエア |
| 関 連 会 社 | (株)柴山科学器機製作所(貿易輸入) (有)柴山不動産 |
| 所 属 団 体 | 東京科学器械協会 東京商工会議所 日本科学機器団体連合 日本発明協会 日本貿易振興会 |
| 主要取引先 | [国内] 各都道府県衛生研究所・工業技術院各技術研究所・大学(工学部・理学部)・大学医学部・大学付属病院・歯科医院・耳鼻咽喉科医院・新潟県白然科学館・栃木県立博物館・国立科学博物館・国立歴史民族博物館・滝川市美術自然館・東海大学自然史博物館 [海外] 米国 : National Institute of Standards and Technology(米国商務省) ・ United States Pharmacopeia ・ Oak Ridge National Laboratory ・ Nanogens ・ American Museum of Natural History ・ Ward's International Establishment 英国 : British Pharmacopeia Commission ・ Laboratory of the Governmemt Chemist ・ Bureau of Analysed Samples Ltd. ・ Polymer Laboratories Ltd. ・ Educational Scientific Products Limited ドイツ : Somso ・ Paul Binhold EC : Commission of the European Communities ケニア : Kenya National Museum |
| 沿革 |
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| 当社は株式会社柴山科学器械製作所の貿易部から、科学一般に関する輸入商品の国内販売を目的とする商社として独立しました。以下はその経歴です。 |
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| 昭和 36 年 昭和 51 年 昭和 52 年 |
株式会社柴山科学器械製作所が貿易部を設立。 科学機器の輸出、及び分析用標準物質の輸入を開始。 自社製品の輸出、及び国内の自社機器使用顧客へのサービスとしての分析用標準物質の輸入販売を業務とする。 医学・歯学・生物学用標本・模型・ソフトウエアを輸入販売品目に追加。 同時に科学機器・分析用標準物質の販売部とは別に国内販売部を設立。 輸入商品への需要に迅速に応えられる販売体制の確立を目的に、株式会社ゼネラルサイエンスコーポレーションを設立。輸入品の国内販売業務全てを継承。 |
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